一人当たりの採用コスト職種別一覧！採用予算やコスト削減方法も解説

企業の採用活動において、最適な一人当たり採用コストで自社が求める理想の人材を獲得することは大きな目的であると言えます。
しかし、そのような採用目的を達成するためには、多くの採用プロセスやノウハウが必要です。
一人当たりの採用コストをなるべく抑えながら優秀な人材を獲得していくことは、多くの企業にとって重要な課題となっています。

今回は、一人当たりの採用コストを把握したうえで、より少ない採用コストで理想の人材を獲得する方法をこの記事で解説していきます。

職種ごとの採用者1人あたりの求人広告費（職種別一人当たりの採用コスト、採用単価）

職種ごとに、採用者1人あたりの求人広告費（転職サイト、折込求人紙、新聞の求人欄、フリーペーパーなど）
【ベース：2022年の求人広告に広告費をかけた職種がある。かつ、直近1年間の内定者のうち、実際に採用した数1人以上 ※不良回答を除いて集計】求人広告を利用した際の一人当たりの採用コスト（採用単価）になります。
参考：中途採用状況調査2023年版（2022年実績）（マイナビ）

職種別採用単価（営業／企画・経営／管理・事務）

2020年、2021年から2022年を比べると一人当たりの採用コスト（採用単価）は上がってきています。
コロナを経て採用を停止していた企業も採用活動を再開しているので、2023年も一人当たりの採用コスト（採用単価）は上昇傾向であると予測します。

職種別採用単価（販売・フード・アミューズメント／美容・ブライダル・ホテル・交通／医療・福祉）

2021年の販売・フード系の一人当たりの採用コスト（23.3万円）については、コロナの影響でおそらくほぼ採用する必要性がない状態であったため、非常に低くなっています。2023年度以降は少子高齢化や労働力不足や景気回復も見込まれるため、一人当たりの採用コストは徐々に上がっていくと想定されます。各職種や業界の景気の戻り速度に応じて2022年は動きがある状況です。

職種別採用単価（保育・教育・通訳／クリエイティブ／WEB・インターネット・ゲーム）

保育・教育・医療以外のクリエイティブ／WEB・インターネット・ゲームでは2022年度の一人当たり採用コスト（採用単価）は上昇しています。保育・教育・通訳については、業界的にも大手の占有率が高くそれにより大きく採用単価が変動している可能性があります。保育士の人手不足は深刻ですので、今後は増加すると思われます。

職種別採用単価（コンサルタント・金融・不動産専門職／公共サービス／ITエンジニア）

軒並み2021年度の一人当たり採用コスト（採用単価）は下がっていますが、2022年には単価が上がっています。
2023年度も2019年と同等程度の採用単価になることが推測できます。

職種別採用単価（電気・電子・機械・半導体／建築・土木／医薬・食品・化学・素材／技能工・設備・配送・農林水産）

職種ごとに違いはあるものの、軒並み2022年の一人当たり採用コスト（採用単価）は上がっています。継続して2023年も上がると予測しています。

雇用形態別の採用コスト相場

採用コストは雇用形態によっても大きく異なります。
新卒採用、中途採用、パートやアルバイト採用の採用コスト相場を解説していきます。

少子高齢化によって求人の数が求職者数を上回っており、現在は「売り手市場」の状態が続いています。
求職者は仕事を選び放題のため、企業側では採用競争が起こります。
採用競争は企業にとって大きなデメリットであり、採用競争への投資が採用単価増加の大きな原因です。
今後も採用の売り手市場が続くことが予想されており、どの企業も厳しい採用競争は避けられません。
採用競争で埋もれないためには、広告費の追加や外部サービスの利用など、競合に遅れを取らないための採用戦略が必要です。

新卒採用の採用単価

新型コロナウイルスの影響前のデータになりますが、2019年度に実施された新卒1人当たりの
平均採用コストは93.6万円でした。

2018年の平均採用コストは71.5万円なので、新卒採用の採用コストは年々上昇傾向にあるといえるでしょう。
（参照：就職白書2020）

中途採用の採用単価

就職白書に2020によれば、中途採用1人当たりにかかる平均採用コストは、
2019年度は103.3万円、2018年は83.0万円でした。
やはり新卒採用と同様に、中途採用でも年々採用コストが増加していることがわかります。
例えば以下のケースでは、採用コストが上がりやすいです。

• 応募者に求める経験やスキルレベルが高い
• 人材紹介やヘッドハンティングを利用している
• 需要が高い職種やスキルを持った人材を募集している
• 即戦力になる人物を採用したいと考えている

パート・アルバイトの採用単価

パートやアルバイトの採用コストは1人当たりの求人広告費が5.2万円というデータがあります。
（出典：株式会社ツナグ・ソリューションズ 2014年Press Release）

5.2万円のデータはあくまでも、求人広告費のみをあらわしています。
そのため内部コストも換算すると、採用コストはさらにかかっていると考えられるでしょう。

一人当たり採用コスト（採用単価）と採用予算の計算式

一人当たり採用コスト（採用単価）の計算方法は以下になります。
採用コスト÷採用人数＝一人当たり採用コスト（採用単価）

採用コストの内訳には大きく分けて外部コストと内部コストに分けられます。
一般的に一人当たり採用コスト（採用単価）は外部コスト÷採用人数で算出されるケースがほとんどです。

正確に一人当たりの採用コスト（採用単価）を算出するには「（外部コスト＋内部コスト）÷採用人数」の計算式で採用コストを算出します。内部コストを加味した結果、採用代行（RPO）サービスを利用する企業様も増加しています。

採用予算の計算式は、一人当たりの採用コスト（採用単価）×採用人数＝採用予算になります。

採用単価を把握して、必要な採用人数から採用計画を立てるための採用予算をしっかり把握して頂ければ幸いです。

外部コスト　

外部コストとは名前のとおり、採用活動を行うにあたって外部に支払っている費用です。
外部コストに当てはまる費用は主に以下のとおりです。

• 求人広告費用
• 転職イベントや合同説明会への参加出展費用
• パンフレットの制作費用
• 人材紹介会社へ支払う報酬
• 説明会を行う会場費

外部コストは他社に支払っている費用なので、この後で紹介する内部コストと比較して集計がしやすいです。
主に利用されるコストです。

内部コスト

外部コストに対して、社内でかかっている費用はすべて内部コストに分類されます。
内部コストに分類される主な費用は以下のとおりです。

• 応募者に支払う交通費や宿泊費
• 採用担当者の人件費、諸経費
• 面接を担当した経営陣や現場担当者の人件費、諸経費
• リファラル採用のインセンティブ
• SNSや採用広報にかける人件費

内部コストは外部に支払っている費用ではないので、集計がしにくい部分もあります。
正確な採用コストを測定したいのであれば、面接時間や参加した面接官なども細かく記録しておく必要があるでしょう。内部コストを加味する場合は、以下どちらかの数式で計算することが可能です。

• 採用業務に費やした時間×想定時給（時給換算）時給1500円～3000円
• 採用業務に費やした時間×想定労働生産時給（労働生産性）労働生産性時給3800円～6000円

※他の業務と兼任の場合は、目に見えない業務にあたれない損失した利益も発生しています。
2018 年度の労働生産性（全産業・全規模）は 730 万円／1日8時間勤務　年間240日稼働で想定した場合、1920時間になりますので、1時間当たり、3,802円の換算になります。

採用活動の成功、失敗は一人当たりの採用コスト「採用単価」で分かる

人事の方や経営者の方と採用の話題になると「採用コスト」や「採用予算」という言葉をよく耳にします。
「採用コスト」とは、「採用活動にかかった費用」のこと、「採用予算」とは「採用活動にかける予算（金額）」を指します。

また、一人当たりの採用コストのことを「採用単価」といいます。
コストがかからない採用の秘訣は、その「採用単価」を下げていくや最適なコストで採用することにあります。
採用単価が高い場合には、採用活動がうまくいっていない可能性があります。

採用単価を抑えながら求める人材を獲得することは、企業にとって重要な課題であり、採用単価を算出することは、今後の採用活動を行っていくための重要な指標です。

まずは、自社の採用単価が相場と比べて高いか低いかの確認をしましょう。

採用ツール別採用単価はこちらの記事を参考にしてください。

中途採用の採用予算と実績、合計

従業員数別中途採用予算と中予採用実績

Q.お勤めの会社の中途採用において、直近1年間（2022年）の以下の予算と実績は、年間いくらでしたか。

2022年度予算618.4万円、2021年予算544.5万円と113％採用予算は増加しています。従業員数が多いほど採用予算が大きくなる傾向になります。

【求人検索エンジン】の採用予算と実績

※求人検索エンジン利用あり不良回答・異常値を除いて集計

求人検索エンジン（indeedや求人ボックス）の採用予算については、2022年度予算130.5万円、2021年予算112.4万円と116％増加と、求人検索エンジンにかかる採用予算は増加しています。従業員数が多いほど採用予算が大きくなる傾向になります。

【求人広告】の採用予算と実績

※求人広告＝転職サイト、折込求人紙、新聞の求人欄、フリーペーパーなど

求人広告の採用予算については、2022年度予算136.6万円、2021年予算137.1万円とほぼ横ばいとなります。採用予算は増加していますので、求人検索エンジンやダイレクトリクルーティングなど他の求人メディアへの予算配分が進み、採用メディアの多様化が進んでいると想定できます。従業員数が多いほど採用予算が大きくなる傾向になります。

【ダイレクトリクルーティング】の採用予算と実績

※ダイレクトリクルーティング利用あり不良回答・異常値を除いて集計

求人広告の採用予算については、2022年度予算201.5万円、2021年予算163.2万円と123％増となります。
人気の採用手法として検索エンジンと同様ダイレクトリクルーティングも注目を集めています。

採用コストを削減する採用活動とは？内部コスト、外部コスト別に解説！

中小企業にとって売り手市場が続くことは、採用活動において非常に厳しい状況におかれることを意味します。
採用予算や資金に余裕がある大手企業では、一度の人材募集で採用する人数も多いため、割安な回数券購入などで、外部コストを抑えて母集団形成ができるため、一人当たり採用単価は抑えられます。

一人当たりの採用コスト（外部コスト）を抑える方法

一人当たりの採用コスト（外部コスト）を抑えるための方法について解説します。

1. 求人広告を回数券や長期掲載で購入して週当たり掲載コストを抑える。
   （複数名採用や通年採用する場合に有効な手段です。定価100万円が回数券で50万円とかに割引されます。）
2. クリック課金型の求人広告の場合、クリック単価（CPC）を低く抑える。クリック単価を低く抑えると応募単価も安くなります。応募単価が下がると、採用単価も下がります。※同じ歩留まりで推移したと過程
   ※デメリットとして、クリック単価を低く抑えると表示回数が減るので採用期間は長くなりやすいです。
3. 求人広告の掲載プランを上位枠ではなく、下位枠に変更する。
   上位枠は料金が割高ですが、応募数が早く短期間で集まるメリットがあります。
   デメリットは応募単価が高くなります。
   一方で下位枠は掲載料金が安くになります。メリットは応募単価が安く集める事ができます。
   デメリットは、応募獲得の期間が長くなります。
4. 歩留まりを改善する。同じ応募単価でも来社率や内定承諾率など各種歩留まりを改善することで一人当たりの採用コスト（採用単価）を安く抑える事ができます。

外部コストを抑える方法は上記が主な方法になりますが、実際多くの中小企業や人事がいない企業様も多く、採用に工数や時間がさけない場合や、採用予算も限られていることがほとんどです。
その場合は一度に採用する人数が多いわけではないので、求人広告を割高な状態（単発）で購入するため、採用単価が高くなってしまたり、歩留まりを改善する場合も即時対応ができないや、ノウハウがないなどの事情によりなかなか改善が難しい場合もあります。

特に介護や運送業、製造業では慢性的な人手不足の問題を抱えており、今後さらに問題は深刻化していくと予想されています。中小企業の採用戦略には、低い採用単価で効果を最大化できる施策が必要不可欠です。

クリック単価を低く抑えるや下位の企画サイズで求人広告を出稿する、求人広告やメディアを分散投資するなど、掲載料金も安く済む採用手法も積極的にご活用していきましょう。ご興味があればお問合せください。

一人当たりの採用コスト（内部コスト）を抑える方法

内部コストとは主に人件費が該当します。採用に費やす時間や採用広報に費やす時間になります。
内部コストを削減する主な方法を解説します。

1. 人材紹介を活用する。応募から面接までを主に代行してくれます。料金体系は想定年収×35％（約100万円～200万円）と割高ですが、採用業務は削減される形になり、内部コストの削減になります。
2. 採用代行（RPO）を活用する。採用活動で大きく時間をとられる、スカウト配信や応募者対応、面接設定や不採用案内などノンコア業務を中心に採用代行（RPO）を活用する企業が増えています。結果として内部コストも安くなります。また、複数名採用の場合、求人広告費用は掛かりますが、外部コストも抑える事が可能です。
3. ダイレクトリクルーティングやスカウト型の求人メディアを利用している場合はスカウト配信代行（RPO)を活用する。経験者採用などで応募数や応募者対応数は少ないが、スカウト配信に時間がかかる場合などはスカウト代行のみを利用して内部コストを下げることも可能です。月額29,800円～利用可能

内部コストを抑える主な方法は上記の通りです。スカウト配信のみを代行してもらうや、原稿作成のみや、採用プランニングを無料で実施しておりますので、興味があればお問い合わせください。

一人当たりの採用コストを抑えるために、無料、低コストでできる求人方法

一人当たりの採用コストを削減するために無料でできる求人方法を解説します。
採用ブランディングや採用ツール、採用集客露出を高めて集客コストや歩留まりを改善する方法になります。

無料で求人情報を提供する。（露出アップ・応募単価削減）

• 採用HP：現在採用HPを無料で利用できる、エアワークやエンゲージのような採用ツールもあります。
• ハローワーク：仕事をお探しの方や求人事業主の方に対して、さまざまなサービスを無償で提供する、国（厚生労働省）が運営する総合的雇用サービスへ求人表を掲載する。
• indeed（インディード）：無料で求人掲載が可能です。
• 求人ボックス：無料で求人掲載が可能です。
• 店頭にチラシやポスターを提示：アルバイト採用など家の近くで働きたいニーズを拾うことができます。

Googleビジネスプロフィールを活用する。（歩留まり改善）

求人企業の口コミや写真、商品など第二のHPのような位置づけになります。口コミ以外にも自社で更新して写真やサービス、お知らせを掲載できますので、しっかりアピールします。

採用動画を作成する。（歩留まり改善）

採用の歩留まりを改善するためには面接する人事の方や事業責任者の方がいかに会社の魅力を求職者へ訴求できるかが大きなポイントになります。採用動画を活用して会社の魅力を伝える手助けや志望度を上げるに役に立ちます。

採用ピッチ資料を用意する。（歩留まり改善）

採用ピッチ資料を用意することで、求職者へ採用に対する熱意や会社が求職者へ伝えたいことが抜け漏れなく、より魅力的に伝えることができます。

SNS（インスタ・X（Twitter）を活用する（歩留まり改善）

SNSで自社の雰囲気や取り組みを公開することで、面接の時間では伝えきれない情報を事前に伝えることが可能になります。ミスマッチの防止や歩留まりの改善につながります。

リファラル採用を行う（採用コスト削減）

リファラル採用とは、自社に勤めている従業員による紹介をもとに、採用を行う制度です。
従業員の大学や研究室の同窓などに声をかけることができれば、求めているスキルを持つ人材を集めやすくなります。入社した場合の紹介料を設定したり、いつでも閲覧できる求人表をHPに掲載したり、面接までのフローを社員に共有するなどのやり方があります。

労働市場や他社の求人情報を調査する（応募率改善）

労働市場も結局のところ、企業と求職者の需要と供給によって決まります。
そのため自社がいくら採用コストをかけて求人募集を行っても、自社の求人条件が他社と比較して著しく悪い時には、応募者が集まりにくくなってしまいます。

そのため採用コストを下げ、少ない予算で必要な人材を確保したいのであれば、労働市場や競合他社の求人情報を調査して、自社の求人条件と比較をしてみるのが良いでしょう。

採用管理を代行サービスへ依頼する（内部コスト削減・歩留まり改善）

内部コストを削減して、歩留まりを改善し、結果として一人当たりの採用コストを下げる手法として、採用代行（RPO)サービスを活用する方法があります。
一人当たり採用単価が高くなるということは、採用に無駄が多い（歩留まりが悪い、内部コストが高い）ということです。採用ノウハウ構築や人事への教育、ノンコア業務への対応など採用には膨大な時間とコストがかかります。最初からノウハウや採用コンセプトに一貫性のある採用代行は無駄の発生が格段に減るため、採用単価も自ずと下がります。

一人当たりの採用コスト職種別一覧！採用予算やコスト削減方法も解説まとめ

今回の記事は、一人当たりの採用コスト（採用単価）を削減しながら低コストで理想の人材を獲得する方法を解説いたしました。

一人当たりの採用コスト（採用単価）を抑えて理想の人材を獲得することが、採用活動において重要です。
採用単価を抑えるためには、まず採用計画全体を見直し、どのような戦略が有効であるかを徹底的に分析する必要があります。分析した結果を元に的確に改善を加えることで採用単価を下げることができます。

「自社で1人当たり採用するのにどれだけの費用がかかっているのか知りたい」「採用活動を最適化して、採用コストを下げたい」と考えている採用担当者の方はいませんか？

求人サイトや求人情報誌への広告掲載料や転職イベントへの参加費用などを思い浮かべるかもしれませんが、実際には採用担当者の人件費など採用コストの内訳は多岐にわたります。

採用コストを適切に計算できれば、採用活動の効率化やコスト削減への改善も進められるはずです。

採用コストを管理し、削減する努力をしないと優秀な人材を確保しようにも予算が取れない、という事態になりかねません。採用コストを下げる方法はいくつかあるので、自社の採用戦略に合った削減方法を選びましょう。

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